人類の多年にわたる文化的・科学的成果を糧として、無用な固定観念に阻まれることなく、持続的に思考し新時代を展望したい

本書は、日中韓の越境地域間研究を担う人材育成のための国際共同研究として企画されたもので、先例のEUの現状と進化の方向性を紹介するとともに、中国側の視点として日中両国間の経済統合は互恵的効果を生むと同時に課題も多いことを提示する。

世界経済全体と先進国・新興市場国・貧困国を対象として、このたびの世界金融危機を歴史フィールドからその背景や原因を分析し、今後の方向性を見通す。未曾有の世界経済の危機を正しく理解するための検証本。

世界の民間投融資が集中する新興市場国26か国を中心に、①世界の卓越した官民の投資家がこれらの国をどのように見ているかということ、②今日のグローバル化がもたらしたこれらの諸国のこれまでの経済自由化政策を読み解く。

グラミン銀行に先駆け、マイクロクレジットを実施したインド女性自営業者連盟SEWAの歴史、組織、貧困緩和運動、創設者Ela Bhatt 女史の哲学と、それをベースにした経済発展モデルを紹介、途上国発展のための新方向を示す。

冷戦構造が崩壊した後も、北東アジア（環日本海）地域は文字どおり、激動の20年であった。本書は、特に日本海沿岸地域が日本海を越えて対岸諸国と交流する背景と課題について、地理学の課題を踏まえて考察する。

生物資源が有する供給源の機能を管理する方法を経済学的観点から考察する。わが国での紹介例が少なく、英語文献に頼りがちなトピックを中心に紹介し、この分野では不可欠な動学的な分析の理解に必要な最小限の解説を数式を用いつつ加えた。

従来の都市経済学および地域経済学で論じられてきた集積の経済論を踏まえて産業の集積効果に着目し、その動態的な側面であるイノベーションと技術知識の波及を、わが国の製紙業を取り上げて実証的に解明する。

本書では技術間の連鎖の強さを、客観情報（競合他社など）、個人思考（直感など）、社内情報（所有技術や設備など）の要素からなる１つのベクトルで表す。その結果、素材や部品関連の技術に対しても価値評価が可能になる。

1980年代以降、国連に代わって途上国の開発・援助の枠組みを仕切ってきたIMF・世界銀行の勧告により実施されてきた構造改革、特に経済自由化・貧困削減政策に焦点を当てて、分析と評価を実務経験を生かして包括的に行う。

経済活動を一定のルールに基づいて、記録・計算・表示する簿記は、国際社会で活躍する企業人にとって必須のアイテムである。本書では、簿記の基礎概念から一連の手続きを経て、財務諸表を作成するまでを平易に解説する。

企業倫理やコンプライアンスの確立は、わが国の企業のあいだで急速な広がりをみせている。本書では、難解になりがちなコンプライアンスの話を、著者自身がビジネスを通して得てきた経験や実感から、45 のテーマに分け、整理してわかりやくひも解く。コンプラ…

魚類、野生動物などの生物資源は適度な捕獲数を維持することで、持続的利用が可能である。しかし近年、過剰利用、過少利用問題が発生し、漁業の衰退や中山間地域の荒廃の一因となっている。そうした問題に対して経済的な観点から分析する。

本書は、日本固有の経済現象がなぜ生じるのか、その深層にあるメカニズムを解明することを目的とし、日本的経済システム及び1990年代以降の長期低迷の２つの問題を取り上げて、なぜこうした現象が生じたのか、その深層メカニズムを考究する。

アジアのすべての産業における主要プレイヤーと日系企業の位置を示し、アジアビジネスに携わりたい日本人学生と留学生そしてビジネスマンに、アジアビジネスで成功する分析手法とビジネスへの取り組み姿勢、独自の業務過程分析を提示する。

経済学、経営学、会計学を学ぶ学部学生を対象とした企業倫理（学）（Business Ethics）のテキスト。社会的責任論・貢献論に倫理学という理論的基礎を持つ、実証科学的企業倫理を学ぶ。

本書は、中国日系企業の成長と発展に関する実証的研究書である。先駆的であったアパレル企業と主役になりつつある自動車部品企業との成長プロセスの動態的比較を通じて、技術移転研究の一視点を提示し、日系企業の成功シナリオを解明する。

経済学の原理を適用するだけでなく、実際の経済の動きに即してより実践的な新しい視点から考え方を提示し、景気変動のメカニズムと景気予測の方法を解説。自ら景気指標等を観測し、判断・予測できるための手引書である。

知的遺産を累積してきた国際経済分析に対して、新規の劇的変化の析出を競い合う世界経済分析は短命の消耗品になりやすい。本書は消耗品化の流れに抗する現代世界経済分析を試み、世界経済論議に一石を投ずる。

中古マンション情報は、その実態（流通量，価格情報等）はまったく知られていない状態である。本書は、その査定の基準に「マンション管理」の内容がほとんど皆無に近く反映されていない問題を指摘しながら一戸建て住宅と異なる特徴を明らかにする。

膨大なデータを駆使して、日中・日韓PPP（購買力平価）を整合的なＩ - Ｏ表の枠組みの中で推計する最初の試みである。これによって産業別の生産や労働生産性さらにエネルギー生産性も含めた国際比較が初めて可能となる。

実際の投資実務にも役立つように業務過程分析という著者が開発した独自の分析手法を使って、アジアにおける直接投資戦略を具体的なケースを示しながら経営学・法学・社会学の理論的背景もふまえて提示する。

発展途上国の経済社会の実態を分析することは、先進国中心の偏った見方から脱却して、人類普遍の経済社会観に近づくために必要不可欠である。過去の理論は通用しない。現実の問題を解決する中で理論化を図り、また歴史的な見方や考え方で論じる。

年功主義・集団主義的な人事管理崩壊後の新たな人的資源管理とは一体何なのだろうか。本書では、研究者、地域社会、公務員などに焦点をあて、最新の事例を交えて近未来での人的資源管理（個人と企業そして社会との関係）を予測する。

米国に起こった金融変化の潮流は、20 世紀最後の四半世紀に日本を含む諸外国の金融システムに大きな影響を与えてきた。銀行の金融仲介機能の変化や発達した市場との関係、情報・通信技術革新が与えている影響などを踏まえ、銀行の将来像を描く。

地域産業創生の実態を、地域経済というマクロ的視点と個々の企業活動からのミクロ的視点の両面から主として実証的に分析。今後の新たな産業創生のあり方について、企業経営戦略や地域産業政策の側面から示唆を与える。

グローバル化、情報化、規制緩和などが本格化する中にあって、小売業には能動的な進化が要請されている。いかなる環境にも自在にかつスピーディーに適応しうる小売業に進化していくには何が必要か、その方向性を探る。

本書は、ジョルゲンソン・モデル以降の現代投資理論の基本構造を解明したものである。とくに投資モデルに資金調達を明示的に組み込んだ枠組みで、企業価値最大化モデルと株価最大化モデルの比較検討を行う。

本書は、経営文化の国際比較研究の方法論、ホフステッドのフレームワークを使った日本とマレーシアの企業従業員価値観の国際比較、組織コミットメントの国際比較、情報化時代の組織コミットメントなどを論じる。

講義の経験を生かして７章立てとし、経済全体を見据えながら、特に雇用問題に重点を置き、分かりやすい議論を展開する。マクロ経済学の予備知識をほとんどもたない大学生のための最も基礎的な部分の解説に限定した入門書である。

途上国の経済が発展するときに、農業部門と工業部門の間で、モノ、カネ、ヒトがどのように動くのか、このメカニズムが明らかになれば、経済発展をスムースに進めることができる。本書は、これら３つのうち、モノとカネの動きを中心にそのメカニズムを読み解く…